新生児聴覚検査

―４月から公費助成開始―

こども救急箱（243）

　おなかの中にいる赤ちゃんに対して、話しかけた経験はないでしょうか。「本当に聞こえてい

るのかな」なんて半信半疑の人もいるかもしれませんが、妊娠後期の胎児にはすでに聴く能

力（＝聴力）を備えていることが知られています。

　しかし、中には生まれつき聴力の問題を抱えている赤ちゃんがいます。そんな赤ちゃんを早

く発見するために実施されるのが、新生児聴覚検査（スクリーニング検査）です。自治体によ

っては、２０１７年４月から公的な検査費用の助成が始まりました。なぜ生まれたらすぐに検査

する必要があるのでしょうか。

　生まれつき聴力に問題がある病気を先天性難聴と呼びます。生まれてくる赤ちゃんの千人

に１人ぐらいの割合と言われています。難聴をそのままにしておくと言葉の獲得に影響し、言

語発達の遅れ、言葉の発音の障害をきたします。ひいては学習、コミュニケーションの問題に

つながることが知られています。

　続発するそのような障害を早期に発見・介入することで予防、軽減できることが研究で明ら

かになり、１９９０年代から欧米諸国を中心に新生児聴覚検査が導入されました。聴覚検査で

正常反応が得られなかった赤ちゃんは専門機関で精密検査をし、高度難聴と診断されれば

生後６カ月までに補聴器を着けるようにします。場合によっては人工内耳という治療も適応に

なります。

　新生児聴覚検査は日本でも実施されていましたが、義務ではなく公費助成もなかったことか

ら、実施率は高くありませんでした。公的助成により、全ての赤ちゃんに新生児聴覚検査が実

施されることが期待されています。ぜひこのような取り組みを理解して、検査を受けていただ

ければと思います。

こども医療ネットワーク会員

丸山　慎介（鹿児島大学病院小児診療センター小児科）